ハウスクリーニング開業支援｜技術指導・集客・21万円で独立開業

ハウスクリーニング業界17年のノウハウで勝負しませんか?

わずか21万円でハウスクリーニング業で独立開業し、開業初月から売上を確保し、2年で月商280万円（週休二日）、3名の従業員を抱え、年収1,000万円を達成する。
これは決して不可能なことではなく、多くの独立開業事業者がこうした道筋を歩んできました。
しかし半年程度で撤退する事業者の方が多いというのもまた事実です。
ホワイトルームではハウスクリーニング業界17年の経験とノウハウをさらにブラッシュアップし、大手FCと対峙しても負けないだけのノウハウを蓄積してきました。
しかしこのホワイトルームも立ち上げの際の資本はわずか2万円、2度の失敗を経て軌道に乗せたものです。ホワイトルームは開業支援にとどまらず現在でもハウスクリーニング業を行っており、デザイナーズ物件やグッドデザイン賞受賞物件の清掃、テレビ・雑誌の取材前清掃や番組制作会社への情報提供など、活動を多岐に広げています。
ハウスクリーニング業は経営とサービスの全てを学べるすばらしい業種です。まずはハウスクリーニング業で基本をきちんと学び、さらに成長させ様々な関連業界で成功者が出ることをホワイトルームは望んでいます。そして、ホワイトルームが支援した事業者の破綻は過去一件もありません。

ホワイトルーム支援事業者が破綻しない理由

ホワイトルーム運営会社は、経営コンサルティング会社であるCross&Crown LLCです。Cross&Crown LLCはハウスクリーニング業にかかわらず、様々な業種・業態の企業を支援し成功を収めてきました。質の高い事業者も存在しますが、残念ながらハウスクリーニング業界の平均的なサービス品質は他のサービス業を見ても最低レベルです。
当社調査では、3コール以内に電話に出る企業は全体の30％程度しかなく、留守番電話に切り替わってしまうところも20％程度存在します。電話をかけて留守番電話に切り替わってしまう企業が2割もあるというのは他業種では考えられません。しかしそうした業界だからこそ高い意識で参入するなら圧倒的な評価を獲得することが可能です。たとえば大手FCのダスキンではネクタイを締めてお客様のお宅にお伺いします。こうした大手FCの市場シェアは全体の30％。つまりきちんと電話に出る事業者の割合と同じなのです。

ホワイトルーム創業者はこの大手FC加盟店の出身者。だからこそ高いレベルでのサービス意識を持って仕事をして欲しいと願い、一流のサービスマンになりたいという方以外の開業支援を受託しません。そして本当のサービス業を展開し、ハウスクリーニング業界の地位向上を願っているのです。
高いレベルのサービスを実現したいと願う独立開業予定者と、そのノウハウ提供を行うCross&Crown LLCがタッグを組むことで、業界トップレベルの事業者として開業初期より高い評価を獲得し成長し続けることができているのです。

参入障壁が低いからこそ、徹底したマーケティングが必要

ハウスクリーニング業は一般に参入障壁が低いといわれています。実際、数日の技術研修を経て開業する事業者も非常に多く、これは事実といえるでしょう。しかし技術指導だけでは応用の利く清掃技術や、顧客の獲得などの業務運営はどうにもならないもので、最低限の技術を身につけただけで開業するのはきわめて危険です。

こうした部分をおざなりに、単に「不動産業者を3社見つければ食べられる」などという安易な説明をし、チラシのレイアウトなど簡単なことしか教えずに開業させてしまう開業指導者が多いのは残念なことです。

「腕がよければお客はついてくる」というのは事実ですが、腕のよさを顧客に広く認知してもらうまでには多くの時間がかかります。その間に資金が足りなくなるというケースは大変に多いのです。少しでも多くの顧客を効率的に取り込めるような仕組みづくりは必須であり、それなくして安定した成長は望めないといえるでしょう。

他社との違い

ホワイトルームで一番重点を置いているのは、「長く事業を継続していく」ということです。

単に技術研修をして終わり、あるいは集客の方法をレクチャーして終わりというのではなく、開業後のさまざまなトラブル対応や資金調達のお手伝い・集客支援・経営指導など、事業をつぶすことなく生涯取り組んでいただけるビジネスとして運営していただけるよう、開業後の各ステージに応じたサービスを御提供できます。

また、他社では別途価格での指導となることの多いエアコンクリーニング（家庭用・業務用）や、水道トラブルの対応なども対応可能で、より多くの売り上げ機会を確実に捉えることのできるようにカリキュラムを作成しています。

あなたの御自宅で開業指導

ホワイトルームに研修所はありません。あなたの御自宅でご指導いたします（座学については弊社にて行います）。
研修所を作ると、この為の維持費も価格に転嫁しなければなりません。また、施設維持のために開業希望者を募るといった本末転倒な結果になる可能性もあります。私たちは独立開業を希望される方からのお問い合わせを頂いたときにのみ、開業支援サービスを行っています。